くるま社会のセーフティネット

トラブルの現場へ駆けつけ迅速に救援。
信頼のロードサービスで、くるま社会のセーフティネットを実現します。

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円滑な交通環境のために年間約212万件を救援

円滑な交通環境のために年間約212万件を救援

クルマやバイクの故障・トラブルの救援要請に応え、全国の拠点から隊員がいち早く現場へ。ドライバーやライダーの安心のため、そして安全で円滑な交通環境を維持するために、迅速な救援活動を行うことが私たちの役目です。2020年度の救援件数は2,117,485件、約14.9秒に1件の割合で出動しました。全国で直営拠点229カ所を含む1,446カ所でカバーしています。

2020年度 2019年度
合計 2,117,485件 2,166,947件
うち2輪 70,600件 69,864件
一般道路 2,064,074件 2,097,636件
うち2輪 68,737件 67,494件
高速道路 53,411件 69,311件
うち2輪 1,863件 2,370件

全国統一救援ダイヤルやアプリで受付

全国統一救援ダイヤルやアプリで受付

救援要請には、全国統一された救援ダイヤルを導入。JAFスマートフォンアプリを使えば、画面をタップするだけの簡単操作でロードサービスを呼ぶことができます。 GPS機能との連動で、目印のない場所でも現場を特定。お客様からは救援に向かうロードサービスカーの位置を確認できます。

JAFスマートフォンアプリ

最短最適な配車を実現するロードサービスシステム

最短最適な配車を実現するロードサービスシステム

救援地域や要請内容に応じた最適なロードサービスカー・隊員を現場へおくるため、新システム「ACⅢ」を2019年から稼働。隊員はタブレット端末でリアルタイムに情報を共有しています。また、ACⅢの運用最適化を図り、現場到着時間のさらなる短縮に取り組んでいます。

顧客満足度向上のためにアンケート調査を実施

顧客満足度向上のためにアンケート調査を実施

ロードサービスを利用したお客様を対象に、顧客満足度に関するアンケート調査を行っています。2020年度のコールセンターおよびロードサービス現場に対する評価は前年度より向上し、多くの方から「期待以上」との回答をいただきました。結果は精査・分析し、品質向上に役立てています。

自動車だけでなくバイクのトラブルにも対応

自動車だけでなくバイクのトラブルにも対応

対象車種は車両重量3,000kg以下(最大積載量2,000㎏以下)の自動車・バイクです。バッテリー上がりやタイヤのパンク、キー閉じこみから、雪道・ぬかるみでのスタック、自然災害時のトラブルまで幅広く対応。2020年度は社会状況の変化にともない、長期間運転しない方が増えたことから、バッテリー上がりが増加しました。

人の命を第一に現場の安全確保を徹底

人の命を第一に現場の安全確保を徹底

交通量の多い道路では安全資機材や発炎筒などを使用し、お客様には安全ベストを着用のうえ危険のない場所で待機していただきます。高速道路や自動車専用道路などでは、追突などの二次事故防止のため必ず2台体制で出動。「後方警戒車(者)」を配備して現場の安全を確保しています。

サービス品質を支える研修・検定制度と競技大会

サービス品質を支える研修・検定制度と競技大会

全国どこでも均質で高品質なサービスを提供できるよう、隊員は日々、知識・技術の向上に努めています。キャリアに応じた研修受講や社内検定の受検が義務付けられており、隔年で開催される「全国ロードサービス競技大会」では、隊員が日頃の成果を発揮し、各々のスキルを競い合います。

選抜隊員で編成されるロードサービス特別支援隊

選抜隊員で編成されるロードサービス特別支援隊

大規模災害発生時に被災地に派遣されるのがロードサービス特別支援隊です。被災地では過酷な環境のもと救援作業にあたるため、特に技術力・運転操作技量・忍耐力・協調性に優れた隊員が選抜されます。任命された隊員は特別な研修や合同訓練を積み重ね、非常時に備えています。

特別支援隊による災害救援と訓練

地震や台風などの被災地で道路交通の復旧に尽力

地震や台風などの被災地で道路交通の復旧に尽力

ロードサービス特別支援隊は、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震、2019年の令和元年東日本台風でも被災地に派遣され、道路交通の迅速な回復に努めました。2021年1月には富山県・福井県の豪雪による派遣要請を受け、のべ269名の隊員が作業にあたりました。

全国ネットワークによる近隣への迅速な応援体制

全国ネットワークによる近隣への迅速な応援体制

全国展開のネットワークで、近隣支部への応援体制も整っています。突発的な理由で救援要請が集中した場合でも、スピーディーに応援出動できるのは大きな強み。2020年7月の熊本県を中心とした豪雨の際も、急増した車両冠水に対して九州本部・各支部が連携し、迅速な救援を実現しました。