JAFのあゆみ:2020年代 (フォトヒストリー)

About
一般社団法人 日本自動車連盟(JAF)は2013年4月、創立50周年を迎えました。JAF は、1963年(昭和38)、自動車を安全で快適に利用するための諸サービスを提供する自動車ユーザー団体として設立されました。
フォトヒストリーはJAFの歴史を写真で辿るコンテンツです。各年ごとに契機となった出来事をご紹介します。
Pick Up Photo
2020(令和2)年度 2020年モータースポーツ表彰式をオンラインで開催
その年の国内モータースポーツのトップカテゴリーで優秀な成績を収めたチャンピオンおよび上位入賞者の方々を称える「JAFモータースポーツ表彰式」。2020年は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止対策として、例年の表彰対象者が参集する形式での開催はせず、各カテゴリーのシリーズ上位入賞者やチャンピオンのコメントを紹介する収録番組を12月24日にオンラインで公開いたしました。2020年のJAFモータースポーツ特別賞は、レーシングドライバーの佐藤琢磨選手と中嶋一貴選手、小林可夢偉選手、ラリーコ・ドライバーの井上裕紀子選手、そしてTOYOTA GAZOO Racingに贈呈されました。
2021(令和3)年度 ドローンによる俯瞰画像などVR技術の特性を活かした「JAF360度VR動画」“クルマの死角編”を公開
もしもの状況を疑似体験する360度VR動画。運転席から見た死角とそこに隠れた危険を表現した「クルマの死角編」を公開しました。車のボディを透過させる特殊な映像処理をおこない、ドローンによる俯瞰画像からもクルマの周囲の状況を確認できるなど、今回はVR技術の特性をフルに活かし映像化しました。
360度VR動画ではこの「クルマの死角編」以外も「車両衝突編」「クルマの水没編」「高速道路編」など、自動車を運転するにあたって遭遇しうる危険を安全に体験いただける動画を公開しています。このような動画で疑似体験することで“安全”に危険を予測する能力を鍛え、実際の運転でも安全運転に役立てることができます。
2022(令和4)年度 日本初、二輪車をレッカー車でけん引できるアタッチメントを開発。順次全国で運用を開始
レッカー車で二輪車をけん引できるアタッチメントを国内で初めて開発し、運用を開始しました。通常、四輪車のみけん引可能なレッカー装置に装着し、今までけん引ができなかったバイク(二輪車)を安全に運ぶためのもので、構造的安全性が担保された装置の開発は日本初。
開発した二輪アタッチメントを装着することでレッカー車でバイクを運べなかった問題を解決。本アタッチメントを装着できるレッカー車が追加されバイクをけん引できるサービスカーは今までの約2.5倍となり、ツーリングやお出かけ先でトラブルに遭われたライダーのお客さまに今までよりも早く安心をお届けできるようになりました。
2023(令和5)年度 令和6年能登半島地震の被災地で特別支援隊が活動
2024年1月1日16時10分ごろ、石川県能登半島を震央とする震度7の地震が発生。地震による家屋倒壊や土砂災害、津波などにより、甚大な被害が発生しました。 令和6年能登半島地震の被災地には、2024年1月4日~3月31日の88日間で各地方からのべ618名が派遣されました。今回は、ライフラインの途絶により被災地域に出動拠点を置くことができず、離れた拠点からの出動を余儀なくされました。また道路の亀裂や陥没、土砂崩れなどにより通行できる道路が限られており、救援現場への移動には時間を要しました。現場に到着した隊員は地震や津波によって被災した車両の救援作業にあたり、道路交通の回復と被災地の復旧に尽力しました。
2024(令和6)年度 JAFのチャイルドシート使用目安を「150cm未満」へ変更
道路交通法では6歳未満の子どもにチャイルドシートの使用が義務付けられていますが、6歳以上であっても体格によってはシートベルトが十分な効果を発揮できない場合があります。そこでJAFでは、車内における子どもの安全をさらに高めるため、チャイルドシートの使用目安を「150cm未満」へ変更しました。また、その必要性を検証した動画と、チャイルドシートの正しい取り付け方を紹介する動画を公開しました。
2025(令和7)年度 熊本県で発生した豪雨災害に対し、特別支援隊を派遣
2025年8月10日から11日にかけて熊本県で線状降水帯が相次いで発生し、記録的な大雨により土砂災害や浸水被害など甚大な被害が生じました。JAFは2025年8月12日から28日まで特別支援隊を派遣し、熊本支部のほか、全国から延べ81名の特別支援隊員が活動しました。特別支援隊は592件の作業を実施し、冠水や土砂流入などにより被害を受けた車両の救援にあたりました。入庫先の確保や猛暑下での活動も求められるなか、全国から集まった隊員が連携し、被災地の復旧支援に尽力しました。また、現場で活動した隊員からの意見をもとに、災害対応マニュアルの整備や災害支援車両・装備品の充実など、今後の支援体制の強化にも取り組んでいます。







