JAFのあゆみ：1970年代 （フォトヒストリー）

1970（昭和45）年度　大阪万博に支援隊が常駐

日本万国博覧会（大阪万博）が開催されたこの年、関西本部は特別ロードサービス隊を編成して会場および周辺での出動要請に備えた。1970年（昭和45）3月14日から9月13日まで183日間の期間中に訪れた来場者は延べ6,420万名。JAFが行った救援出動は1万9,764件にのぼった。
また、地方組織の拡大強化が加速した年でもあった。関東本部では旭川、釧路、山形、長野、帯広、北見の6支部を設置。関西本部には香川、愛媛、徳島、高知の四国4県、九州本部には熊本、鹿児島に支部が設置された。前年11月には国内旅行斡旋業者に登録し、本年12月に旅行サービスセンターを設置。旅行案内サービスの年間利用件数は3万4,109件となった。
なお9月には、全国に先駆けて東京支部に交通安全実行委員会が発足した。

1971（昭和46）年度 カート競技の登録発給業務を開始

1971年（昭和46）8月にニクソン・ショックが起こり、日本経済が高度成長から安定成長へ移行する大きな節目となった。9月に日本の自動車保有台数は2,000万台を突破。一方で交通事故による死者が増え続けており、「交通戦争」と呼ばれる事態になっていた。この年JAFはさらに全国に9支部を設置。関東本部に札幌、室蘭、函館、秋田、茨城の5支部、関西本部に和歌山、滋賀、奈良の3支部、九州本部に宮崎支部を新たに開設した。
会員ドライバーへのサービスの一環として発行したのが、『JAFドライブマップ』と称した観光図と国道図（いずれもB5判）である。モータースポーツ関連では、カート競技熱が高まるのに対応して諸規定の制定を進め、1972年（昭和47）1月からクラブ団体の登録、ライセンスの発給業務などを開始した。

1972（昭和47）年度　10年目に累積赤字を解消

創立10年目を迎えたJAFは、1年間に16万8,110名の新規入会者を迎え入れ、1973年（昭和48）3月末には会員数が51万6,337名と50万名を突破した。収支も順調に推移し創立以来の累積赤字も一掃した。
4月にはアジアで初めてのFIA春季総会が日本（京都）で開催され、海外クラブ代表が訪日。諸会議が行われ、JAFはホスト国の団体として会場設営や進行に至るまで最大限の協力体制で臨み、無事終了させた。また自家用自動車の一時輸入に関する手続きを簡素化する「カルネ」の発行および保証団体として大蔵省から認可された。
この間に関東本部に宮城、新潟、青森、栃木、岩手、群馬、中国本部に岡山、九州本部に大分の各支部を設置。3月には運輸省が高速道路と自動車専用道路でJAFのロードサービスカーの緊急自動車指定取扱を承認した。

1973（昭和48）年度　ガソリン高騰で問題点を指摘

1973年（昭和48）の年頭に日本向け原油価格が引き上げられ、10月には第4次中東戦争が勃発。アラブの産油国が原油の大幅値上げを行ったため、日本でもガソリン価格が高騰した。ガソリンスタンドは日祝日の閉鎖や、年末年始の休業に追い込まれた。JAFへのロードサービス依頼も、車の燃料切れのケースが目立った。この第1次オイルショックの年、JAFは諸外国の自動車団体から国際的な石油動向について最新の情報を入手し、官庁や報道関係者にも提供した。6月にはESM（楽しみながら自分の車を手入れ、管理、維持することを提唱する活動）本部を発足し、自家用車の整備や管理を自ら行うための講習会などを展開した。1974年（昭和49）2月には 『JAFニュース』 の号外で石油業界の価格操作と過剰な利益を指摘し、石油連盟や国民生活安定緊急対策本部などにガソリンの値下げを要望した。

1974（昭和49）年度　会費、入会金を値上げ

オイルショック後の狂乱物価は1974年（昭和49）になっても続き、消費者物価は対前年比で22.7％上昇した。実質経済成長率が前年比1.8％減となり、戦後初めて日本がマイナス成長を記録したのもこの年である。
こうした状況のもとで、JAFは前年4月に年会費を3,000 円に引き上げたが、わずか1年8カ月後の12月、苦しい経営の中やむなく4,000 円へと再値上げした。このとき入会金も1,500 円から2,000 円に引き上げた。2012年（平成24）現在、個人会員の会費および入会金は、当時改定したこの金額のまま据え置かれている。
一方で、サービス網の構築は着実に進展し、山梨、大分、香川、宮城、栃木の各県で新たにJAF統一ロードサービスを開始した。この結果、全国の26支部で統一ロードサービスを実施するようになった。

1975（昭和50）年度　公益活動を幅広く展開

自動車が広く普及するにつれて厳しい目も向けられるようになる。この年に1975（昭和50）年度排出ガス規制、自動車の騒音規制強化が行われた。この逆風の中でJAFは自動車ユーザーの代表として、所管大臣などに排ガス対策や自動車税制を適切に実施するよう訴えるなどの活動を数多く実施した。
8月には関西本部から台風の被害に遭った高知県に救援隊を派遣し、被災車両の引き上げやけん引などを行った。以後、災害の発生時における救援活動が定着していく。9月には、東名高速道路東京料金所で5,603台を対象にシートベルトの着用調査を実施。その後のJAFシートベルト着用キャンペーンへとつながっていった。
ロードサービス体制に関しては、九州本部に佐賀支部が、本部直轄で沖縄支部が設置された。

1976（昭和51）年度　日本初のF1レース開催

日本の自動車保有台数が3,000万台を突破したこの年、国内初のF1レース「F1世界選手権インジャパン」が富士スピードウェイで開催された。JAFは10月21～24日の開催期間中、競技指導にあたるなどして活躍し、大会の成功に貢献した。
続いて11月に開催された日本グランプリレースには、例年をはるかに超える8万5,000名もの観客が集まった。F1レースが日本のモータースポーツ人気に改めて火をつけたことを証明したといえる。
一方でJAFの体制強化も進んだ。中国本部に山口支部を、九州本部に長崎支部を設置し、51支部で活動を展開。支部がない県は鳥取県と島根県の2県を残すのみとなった。また10月、第1回全国ロードサービス隊長研修会を実施したほか、高性能レッカー車も導入・配備した。

1977（昭和52）年度 会員数、100万名を達成

毎年順調に伸び続けたJAFの会員数は、1977年（昭和52）7月に100万名の大台を突破。9月に関係官庁や団体、自動車メーカー、販売店協会などを招いて会員100万名達成記念行事を東京プリンスホテルで開催した。翌年3月の年度末時点に会員数は111万8,314名となった。
10月、F1レース 「'77F1世界選手権日本GPレース」 が富士スピードウェイで開催され、JAFが主催団体の一員として参加した。しかし23日の決勝レースでレースカーが接触し、うち1台がコースアウトする不測の事故が発生。不幸にも観客を含む2名が亡くなる惨事となった。JAFスポーツ委員会ではさっそく事故報告と安全対策の検討が行われた。その後10年間、日本でのF1開催は見送られた。
なお9月には会員から誌名を募集した結果、会報誌『JAF NEWS』を『JAF MATE』に改題した。

1978（昭和53）年度　全国オンラインシステムが稼働

電算化による事務合理化、会員管理業務の一元化を目的に開発整備を進めてきた全国オンラインシステムが、1978年（昭和53）4月に稼働した。入会などの事務処理をリアルタイムで行うことができ、各種資料が正確に迅速に作成されることから経営管理にも大きく寄与した。
8月には、創立15周年記念の一環として初のJAFサマーフェスティバルを長野県（現岐阜県）馬籠で開催。会員やその家族が交流を深めた。こうした催しはその後も地方本部や支部の主催で毎年各地で開かれている。10月には第1回全国ロードサービス競技大会が行われた。
11月、アジア太平洋地域で初のAIT（国際旅行同盟）理事会が東京で開催された。同月14日にはNHKのラジオ番組「午後のロータリー」で、訪日中のブランカートAIT会長と遠間武夫専務理事の対談が放送された。

1979（昭和54）年度　全国53支部体制が整う

1979年（昭和54）1月に起きたイラン革命をきっかけに、国際石油資本が対日原油供給の削減を通告した。第2次オイルショックの始まりであった。これを受けて政府は3月に石油消費削減対策を決めた。原油価格の上昇は止まらず、自動車関連産業への影響は大きかった。その中でもJAFの事業は着実に拡大を継続。この年7月に会員数が150万名を超え、年度末には173万2,199名となった。また前年度に設置された鳥取支部に続き、4月に島根支部を設置。ここに北海道7支部、他の都府県に各1支部の全国53支部体制が完成した。
旅行サービスの窓口では、4月から『JAFツーリングマップ』の無料配布を始めた。11月から自動車諸税の増税阻止決起集会と街頭デモを横浜、名古屋など各地で開催。12月からロードサービス隊員が新しい制服の着用を開始した。